日本大学大学院文学研究科博士後期課程教育学専攻満期退学

8世紀民衆徴発と教育－とくに造瓦所仕丁をめぐって－（査読付き）
単著, 日本古代生産技教育に関する論考。８世紀、造瓦技術伝習の成果が民衆の須恵器生産に波及していく事実を検討し、この技術を民衆が習得する方法として、国家政策としての律令的徴用制が機能したと考えられる点に注目した。造瓦所の労働者の編成には技術の習熟度による労働階梯制や有技能者と技術を持たない者との共同作業の事実が見られた。これは造瓦所の労働階梯が実践的な活動を通じて実生活への応用可能な能, 日本大学教育学会 「教育学雑誌」17号 (PP.249～262), 1983年11月

明治初期古代史教材の研究－「国史略」の分析を通して－　　（査読付き）
単著, 教育の近代化を教育課程史の立場から確認する目的で、近代的教授法が未確立だった明治初期の教科書編纂の問題を取り上げた。日本史のケースに注目し、教育内容の近代化過程を考察した。とくに、古代史教材の編成に注目し、「日本書紀」など古典がいかに近代教科書に反映されていくかを検討の中心とした。この検討から、近世的教育課程観から十分に脱却していなかった明治初期の学校教育の実情を考察した。, 関東教育学会 「紀要｣ 11号 (PP.1～13), 1984年09月

明治20年代中期の古代史教材の転換－聖徳太子教材の成立を通して－（査読付き）
単著, ８世紀の造寺事業に見られる生産技術教育を、古代民衆の生活のレベルから検討。造瓦技術は巨大建築物のみに必要で、民衆生活とは関係がないように思われる。しかし、造瓦技術の応用により、食物貯蔵用土器の生産技術は向上し、民衆生活を大きく変化させた。また、製塩業も寺院経済と深く関係した。これらの結びつきが日本的食文化の基礎となる。古代国家による造寺事業が果たした教育的側面に関する研究。, 教育史学会 「日本の教育史学」 28集 (PP.4～32), 1985年10月

飛騨工の教育史的考察（査読付き）
単著, 古代の生産技術教育研究の対象を、８～９世紀、官営事業において代替不可能な技術者として参加した「飛騨工」に求め、彼らの技術を温存・伝習してきた教育の諸相に注目した。この中から、飛騨工逃亡禁止の太政官符が飛騨地方の優れた技術を確保・温存していく教育政策であったことを確認した。これは外来技術が国家機関である官営工房において技術伝習の対象とされたのに対し、在来の技術が「家族」を基盤とし, 日本教育史研究会 「日本教育史研究」 6号 (PP.29～50), 1987年07月

徒弟的教育関係発生過程に関する研究－古代・中世の 製塩技術教育注目して－　　（査読付き）
単著, 前近代の生産技術教育の研究対象を伝統的技術教育の方法である徒弟制に求めた。徒弟制は技術の習得を通して知識・理解力・生活態度を育成したものと考えられ、具体例として近世製塩労働者の労働階梯に注目した。この近世製塩技術教育の源流が中世弓削島に確認できることや、それは古代民衆が支配階級に対抗して独自に展開した製塩技術であったことを確認。このことから、古代民衆が独自の生産技術伝習の方法を, 日本大学教育学会 「教育学雑誌」21号 (PP.23～37), 1987年11月

飛騨工再論　（査読付き）
単著, 「飛騨工の教育史的考察」のなかで論じた史料「木工寮解 申請公粮事」と「造宮省移民部省」の再検討を通して、飛騨工の教育史的意義の再検討を行った。この中で、説話上の飛騨工と、実在し、古代の生産技術教育上意義のある飛騨工との明確な区別の必要性を明らかにした。, 日本教育史研究会 「日本教育史研究」 7号 (PP.60～62), 1988年08月

日本古代官営工房から私工房への発展過程に見る初級技術教育の変遷－「日本感霊録」三島島継伝を通して（査読付き）
単著, 古代生産技術教育の研究対象を歴史上の人物に求めて検討した。三島島継は後に「大夫大工」にまで出世し、国家の代表する技術者として東大寺関係文書は伝えている。この史料に見られる疑問点から島継生存期の技術伝習と彼が伝説化された時期の技術伝習には重要な違いがあることを確認した。このことはわが国の生産技術教育が９～10世紀に大きく転換したことを示す事実として注目できることを明らかにした。, 日本大学教育学会 ｢教育学雑誌」23号 (PP.16～30), 1989年04月

古代日本鉄関係技術者の養成に関する研究－８世紀造東大寺司鉄加工技術者に見る労働階梯制を中心として－　　　（査読付き）
単著, 古代生産技術教育史研究の対象を造石山院の鉄加工技術者に求めて検討。当時の鉄加工関係報告書類の中から、同一作業報告の案文と正文とを抽出しその比較から当時の鉄加工技術者の存在形態を明かにした。それは国家による技術者の個別人身的支配と考えられるものであり、これを前提として、技術労働者は労働階梯上に配置されていたことを確認。また、この労働階梯が技術の難易度によって構成されていたことから, 教育史学会 「日本の教育史学」 34集 (PP.4～21), 1991年03月

高等学校「日本史」学習における歴史イメージの形成に関する研究―「古代籍帳」を題材とした演習問題を 通して―　（査読付き）
単著, 歴史イメージの形成は歴史教育の中心的課題であるが、生徒の歴史イメージ形成に十分配慮された教材が現在使用されているとは言い難い。その例を広く使用されている市販テスト問題から抽出し検証した。その際、生徒の歴史イメージ形成の実体を生徒に実際に歴史小説を創作させるという方法で検証した。その結果生徒の歴史イメージは日常知に大きく支配されることが明らかとなり、授業だけでなく、演習問題・試験, 日本社会科教育学会 「社会科教育研究」 (N0．84) (PP.32～46), 2000年10月

日本古代生産技術教育史研究における資料に関する考察（査読付き）
単著, 日本古代生産技術教育史研究は史料の制約が大きな課題であったと言われてきた問題を取り上げた論考。まず、研究史を振り返り、この分野の研究の現在の課題を明らかにし、今後求められる研究の方向を明らかにした上で、史料の問題を考察しているところに本論の重要な意義がある。生産技術教育や民衆教育のあり方に注目したとき、これまで日本古代教育史が史料として扱ってこなかった部分に注目すべき史料が存在, 日本大学法学部 「桜文論叢」59巻 (PP.91～107), 2004年01月

近代日本教育課程史研究の史料についての考察　（査読付き）
単著, 明治以降の歴史教材研究の方法を史料の観点から整理し、教育課程史研究の方法を明らかにした。その中で、これまでこの分野の研究で基礎史料とされてきた『日本教科書体系』の史料的価値について検討を加え、この史料が詳細な検討を加える上では慎重に取り扱うべき史料であることを確認した。さらに、明治初期の歴史教材の編纂においては、十分な教材観が未成熟のまま編纂されていたことがいくつかの古代史記述, 日本大学法学部 「桜文論叢」61巻 (pp.45～65), 2004年08月

「高等教育を国際的視野で学ぶ資質を見いだし育成する入試制度と教育方法に関する研究」アンケート調査集計資料　（査読付き）
共著, 日本大学教育制度研究所課題研究「高等教育を国際的視野で学ぶ資質を見いだし育成する入試制度と教育方法に関する研究」の研究目的、研究方法、と研究参加メンバーの役割についてまとめたもの。また、研究活動の過程で実施することとなった海外語学研修学生の意識調査、国際理解教育への取り組みに関する全国約300校の高等学校実態調査アンケートの質問項目等を紹介した。（共同研究につき本人担当部分抽出, 日本大学教育制度研究所 「教育制度研究紀要」 第36集 (pp.171～190), 2005年03月

中高一貫教育と高大一貫教育に関する研究―高等教育機関はいかに対応すべきか―　（査読付き）
単著, 「中高一貫教育」や「高大一貫教育」が近年注目され、その実施方法について議論されている。しかし、中高一貫教育や高大一貫教育がなぜ今議論されなければならないのかという基本的な問題については十分に議論されたとは言えない。中高にせよ高大にせよ、そこには戦後新制高等学校としてスタートした後期中等教育の問題があったことに注目しなければならない。今日にいたるまで、この新制高等学校改革は達成さ, 日本大学教育制度研究所 「教育制度研究紀要」第36集 (pp.49～63), 2005年03月

「高等教育を国際的視野で学ぶ資質を見いだし育成する入試制度と教育方法に関する研究」研究経過報告(1)（査読付き）
共著, 日本大学教育制度研究所課題研究「高等教育を国際的視野で学ぶ資質を見いだし育成する入試制度と教育方法に関する研究」で実施したアンケート調査の集計資料の紹介。また、集計作業の過程で作成した二次資料を紹介。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）安藤忠、野々村新、壽福隆人、和田万紀, 日本大学法学部 「桜文論叢」62巻 (pp.33～63), 2005年05月

「二品」家人らを簾下に招き演説す（査読付き）
単著, 明治図書「社会科教育」特集号の企画「時代を画し、歴史に残った演説」からの依頼原稿。承久の乱に際して、『吾妻鏡』が伝える北条政子の演説を取り上げ、社会科・歴史教材例を提示した。同時に承久の乱の歴史的評価に言及し、教材作成における注意点を示した。, 明治図書 「社会科教育」 (NO.560) (pp.9), 2006年01月

日本古代仏師教育研究の視点と史料　（査読付き）
単著, 日本古代生産技術教育において、これまで仏師・仏工に関する問題は十分に議論されることがなかった。しかし、日本古代生産技術教育史研究の重要な史料と考えられる『正倉院文書』の中では、この仏師・仏工に関する史料は量的に最も多く現存する史料群である。この史料群の整理と検討なくして、仏師・仏工研究のみならず、日本古代における生産技術教育の実態は解明されない。この立場から、比較的研究が進んで, 日本大学法学部 「桜文論叢」68巻 (pp205～224), 2007年02月

国際理解教育の展望―２年間の研究を踏まえて, 今後の国際理解教育の発展を目指し、「教育の情報基盤整備事業」の推進を考える―　（査読付き）
単著, 平成16年、17年度2か年間にわたる日本大学教育制度研究所指定研究の成果を踏まえて、国際理解教育の今後の発展の方向を示した報告論文。とくに、高等教育が果たさなければならない教育活動の前提として、中等教育機関に求めるべき教育内容を明確に示した。具体的には、中等教育以下の教育機関がより充実した国際理解教育を展開していく必要性とそのために必要な「国際理解教育に関する情報の基盤整備事業, 日本大学教育制度研究所 「教育制度研究紀要」 第38集 (pp175～187), 2007年03月

日本・東南アジア相互理解教育のカリキュラム開発とその実践 ― 情報提供のための基盤整備として「国際理解教育情報センター」の設立 をめざす ―（査読付き）
共著, 日本と東南アジアの相互理解教育をテーマとして国際理解教育発展の今後の方向を検討して、従来の研究体制から脱却して、学際的研究組織の確立とそれを実践する機構の構築を目指す。とくに、情報コンテンツ提供の組織を充実させ、それが、教育技術やメディアの発展を支える組織の構築を目指すところに、これまでにはなかった発想がある。各研究領域の研究者や各教科の教育実践家が共同して国際理解教育の発展に, 日本大学法学部 「桜文論叢」69巻 (pp95～110), 2007年07月

日本古代生産技術教育史における「堂童子」に関する一考察（査読付き）
単著, 「堂童子」は日本古代生産技術教育史において、例外を除いて、研究対象と考えられてこなかった。しかし、仏師の技術伝習を考える史料の中に、「堂童子」が明らかに高度な技術を扱う労働現場で、生産労働に参加していた事実を見いだした。そこで、９世紀末に成立したと考えられる史料「日本感霊録　三島島継伝」に見られる「堂童子」と技術習得の関係の再検討が求められた。この史料の再評価を通じて、これまで, 日本大学法学部 「桜文論叢」69巻 (pp205～224), 2007年08月

文化財保護と歴史教育の連携―歴史教育のあり方を考え、改善を目指す―（査読付き）
単著, 歴史教育が暗記主義によって、本来の教育目標「思考力」などを育成するものではなくなっている現状を分析し、その改革案の考察。アメリカでの社会科成立に向かう議論の中から、科学的歴史教育論に注目、この歴史資料論を今日的に修正した。その際、「文化財」を歴史資料として教材化することを主張した。さらに、明治以降の「文化財保護政策」の歴史を分析し、近年確立したと思われる「文化財保護法」の理念と, 日本大学教育制度研究所 「教育制度研究紀要」 第39集 (pp19～34), 2008年03月

文化財保護活動に関する調査報告 ―『世界遺産「ヨーク大聖堂を持つヨーク市を舞台とした文化財保護活動と社会科・公民・歴史教育の教員養成を中心として』―（査読付き）
単著, 現在「世界遺産教育」は社会科教育のテーマを超えて、初等教育・中等教育全体を通じた重要な学習テーマとなっている。しかし、日本では世界遺産を持たない地域でのこの分野に対する関心は薄く、十分な学習活動を提示できないでいる。本論は市の中心部に「世界遺産」を抱えた世界でも代表的な世界遺産都市ヨークの世界遺産保護の取り組みを取り上げ、その活動が教員養成と深く関わっている点に注目している点に, 日本大学法学部 「桜文論叢」81巻 (pp67～89), 2011年12月

高等教育におけるボランティア活動プログラムの研究―世界遺産プレアビヒアを題材として―　（査読付き）
単著, 現行学習指導要領におけるボランティア活動の指導方法・領域について分析し、なぜ高等教育において学生が自主的にボランティア活動を企画し、行動することができないのかを解明している。また、具体的なボランティア活動の例を紹介して、その失敗を次の活動にいかに生かしていくのかを注目点として、高等教育におけるボランティア活動プログラムの作成方法とその際の重要な点について説明している。, 日本大学法学部 「桜文論叢」82巻 (pp115～138), 2012年02月

キャリアガイダンス義務化に伴う大学のキャリア教育の展望（上）（査読付き）
共著, 高等学校までの学校教育カリキュラムの中で経験してきたボランティア活動を高等教育でどのように生かしていくかを検討。実際にカンボジア王国プレアビヒア地区でおこなった学生活動を紹介しながら、学生が体験的に学びの成果を上げていくためのカリキュラムを検討した。とくに、この経験を生かして、今後のキャリアアップのために留学への強い希望をもち、それに向かって努力するようになる学生の在り方を明ら, 日本大学法学部 「桜文論叢」84巻 (pp211～215), 2013年02月

「芸亭院」再考　 ―教育現象のバランスからの検討―（査読付き）
単著, 「芸亭院」の学校としての機能を重視するか、図書館としてのみ評価するのかという論争に、教育現象のバランスから結論を得ようとする試み。先行研究における論点を明確にして、教育学の立場から「陶冶」を重視した教育機能を「芸亭院」の中に見いだした。これまでの「芸亭院」評価への一定の結論を見いだした。
この研究は、長く続けられてきた「芸亭院」の教育的価値を高く評価すると同時に、評価を, 日本大学法学部 「桜文論叢」89巻 (pp149～165), 2013年03月

世界文化遺産カンボジア・プレアビヒア寺院地区の学校教育とＩＣＴ活用支援事業（第１報）（査読付き）
共著, カンボジア王国プレアビヒア州プレアビヒア寺院地区は、2008年7月にユネスコの世界文化遺産に登録された。本報告では、同地区を対象とした学校教育・生涯教育の支援、ICT教育の活用、ESDと世界遺産保護活動などの活動を通じて、カンボジアと日本両国の将来を担う人材の育成を目的とする事業について報告した。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）山路進、波多野和彦、壽福隆人、中村佐里、岩, 江戸川大学情報教育研究所紀要 Vol.1(pp.63～70)1, 2014年03月

途上国への技術移転に関する考察－社会科や公民科教育を学ぶ資料として－（査読付き）
単著, 小規模NPO法人による技術移転事業とJICAとの交渉過程から、途上国への技術移転事業にみられる問題を検討。社会科・公民科教育の題材として考察した。「技術移転」とは何かに注目し、技術援助が将来にわたって途上国の人々の生活にどのように定着していくのかを深く検討することが重要である点を明らかにした。先進国の一方的な「技術援助」という考え方が、必ずしも援助とはなりえないという問題を、J, 日本法政学会 「法政論叢」54/ 1 (pp107～118), 2017年05月

日本教育史
共著, 第１章「古代社会の教育」PP.13～40
壽福隆人、大戸安弘、多田健次、石川松太郎　他2名
わが国原始古代教育の概説。先行研究を整理・紹介しつつ、各時代の技術教育の様相、貴族の教育における乳母の重要性、民衆の文字教育の実態については加筆した。とくに、民衆の生業としての技術教育の意義・方法については一節を設けた。このなかで、民衆の技術習得が古代国家の民衆, 玉川大学出版部（全257 頁）, 1985年09月

日本民衆教育史
共著, 第２章「古代民衆の教育」PP.21～41
石島庸男、壽福隆人、大戸安弘、梅村佳代、森川輝紀　他3名
民衆史の視点からのわが国古代教育に関する概説。民衆の生活に深く関係する生業のための技術教育が国家の支配体制といかに関わりながら存在したのかに力点を置いて叙述。とくに、わが国古代の生産技術教育に見られる労働階梯制が教育目的を持つ制度であったことを確認し、は, 梓出版（全346 頁）, 1988年04月

日米相互理解教育のカリキュラム開発研究
共著, 「ペリー再評価を通して考える日本の近代化」　pp131～142
壽福隆人、大沢克美、中山京子、室田理子、村野芳男　他4名
日米両国文化の共感的な相互理解のための教育課程改革を目指す研究報告。これまで断片的にしか紹介されてこなかったアメリカ、ニューイングランド地方とわが国の近代化の関係を教材として開発し、実際に授業実践を通してその有効性と問題点を明らかに, 東京学芸大学日米相互理解教育プロジェクトサンプロセス(全180 頁）, 1997年01月

日米相互理解教育のカリキュラム開発研究
共著, 第３集ペリー来航と日本の近代化に関する教材（pp276～279、pp343～355）
横尾康幸、壽福隆人、小山茂喜、大沢克美、吉田元、他8名
1996年ボストンで行われたシンポジウム「ペリー提督の来航と日本の開国」の報告文とその議論を補足する論考。この論考のなかで、国際理解教育においてはこれまでの自国中心の歴史叙述に代わって、国際的共通教材開発の必要性, 東京学芸大学日米相互理解教育プロジェクトサンプロセス（全378頁）, 1997年12月

日本古代史教材開発 ―古代生産技術教育史と河川型歴史教材―
単著, わが国古代の生産技術教育を労働階梯制の存在に注目して解明・理論化した。その研究対象を民衆とそれにより近い人々におくことによって、民衆と国家との関係から技術教育の意味と意義を考察している。これを近代の教育課程史の成果にそって、教材へと発展させ、今日の中等教育における教育課程改革につなげている。その過程で、「河川型歴史教材」と筆者が呼ぶ新たな教材編成方法を提示し、今日の中, 梓出版（全296 頁）, 1998年04月

教育の方法・技論 教育の方法及び技術
単著, 現代の学校教育と教師に求められる教育方法と技術について、教育方法学と教育技術研究の最新の成果をまとめた。とくに西洋教育史上の教授論の発達を簡潔にまとめ、わが国近代教育につながる経過を説明した。一方、技術論に関しては教育学上の「技術」の意味を明らかにするところから検討し、教育活動と教育学研究のつながりが明確になるよう説明した。また、教育技術研究の実際の報告文や学習指導案, 日本大学通信教育部　(全154頁), 2004年04月

歴史教育の課題と教育の方法・技術
単著, 社会科教育・地理歴史科教育のうち、とくに歴史教育に焦点を当てて、今日の学校教育が抱える問題点と解決方法について考察。歴史教育について「日常知」の問題、「身近な教材とは何か」など五つの課題を設定し、それらについて考察した。その上で、これらの課題に応える社会科、地理歴史科の教師の資質について考察し、今日の社会科、地理歴史科の教師に求められる教授法や技術についてまとめた。歴, ＤＴＰ出版（全241頁）, 2005年11月

教育政策・行政
共著, (pp25～49)
安藤忠、壽福隆人、今泉朝雄、古賀徹、関川悦男　他2名
古代から現代に至るまでの教育政策と行政についての解説。教育政策・行政を考える視点を明確にし、具体的な史実に即して、社会全体の中から求められる政策、実施された政策を吟味して、将来求められる教育政策と行政の在り方を問うた。とくに、筆者担当相では、世界・日本の代表的な教育政策を取り上げ, 弘文堂（全281頁）, 2013年03月

現代教職論
共著, 第2章5～7節(pp44～54)
羽田積男、今泉朝雄、植山剛行、黒田友紀、壽福隆人　他6名
教職課程履修入門書のなかで、これまで専門領域として研究する人が少なかった教育実習や介護等体験の異議を、諸外国の教員養成の在り方をも念頭に置いて解説し、教職を目指す学生の指針とした。
, 弘文堂（全232頁）, 2016年03月

人間科学における法
共著, 「タイ王国高等学校生徒の憲法に関する意識調査」(pp58～98)
和田万紀、清水恵介、壽福隆人、佐藤秀明、辻忠博　他4名
公民教育における憲法学習について、日本の高校生とタイ国の高校生の意識調査を実施し、日本の公民教育のあるべき方向を明らかにする目的の第一歩として、タイ国の高校生の憲法意識調査の報告と考察である。この憲法意識調査はタイ国２地点で実施され, 日本大学法学部 日本大学学術研究助成金総合研究(全386頁）, 2016年12月

社会科教育課程の歴史的研究
単著, 社会科歴史的分野の教材を中心に考察し、教育課程の研究はひとつひとつの教材の厳密な検証を通して行われなければならないことを明らかにした。また、なぜ今社会科教育課程の研究が重要性を増しているのかを、ゆとり教育導入期まで遡り考察した。さらに、今日の教育課題をも紹介し社会科教育課程のさらなる研究の必要性を訴えた。, 芦書房（全308頁）, 2018年03月

新訂増補版　歴史教育の課題と教育の方法・技術
共著, 第1章～第10章、（pp1～pp196)
壽福隆人、北畠謙太郎、下田祐介
旧著『歴史教育の課題と教育の方法・技術』の改訂版。近年急速に発達しているICT教育・AI教育の開発現場や実践現場の課題を追加した。, DTP出版（全221頁）, 2019年05月

事業者のためのパンデミックへの法的対応
共著, 第2章（Pp76～88）
松嶋隆弘他2名編著
松嶋隆弘、野口教子、大久保拓也、壽福隆人
コロナ禍で揺れる社会のあるべき対応を検討するために、教育問題から提言した。9月入学制度への移行を積極的に提言し、コロナ対策だけでなく、この機会に日本の教育の将来を考えるべきであることを論述。また、感染症に苦しんだ社会の経験を日本の8世紀の仏教寺院建立が盛んだ, ぎょうせい （全255頁）, 2020年08月

Citizen Education in Modern Japan - As the Basis of Japanese Moral Education Theory of post WW Ⅱ-
共著, 3-7 (pp56～71)
発行責任者　Dr.Duangthida Nunthapirat
編集責任者　斉藤優作
副編集責任者　壽福隆人

2020年と2021年に実施された「ワンアジア構想」実現のための人材育成を目標とした特別講座のプログラムの概要と各担当講師による講義の記録。, 国際共著している, 学術書, 副編集責任者, pp56～71, 2021年03月, 英語
教職概論, 教育課程論, 教科教育法（社会・地理歴史）ⅠⅡⅢ

日本教育学会