新村 恵美

人文社会学部 人間文化学科 グローバルコミュニケーションコース教授
Last Updated :2025/06/19

■研究者基本情報

学位

  • 修士(経済・社会学), マンチェスター大学 開発政策マネジメント研究所
  • 博士(社会科学), お茶の水女子大学

研究キーワード

  • ジェンダー・エンパワーメント指標
  • ジェンダー規範
  • エンパワーメント
  • 国際協力論
  • 労働経済学
  • 女性労働
  • NGO
  • 開発とジェンダー

研究分野

  • 人文・社会, 経済政策

■経歴

経歴

  • 2023年09月 - 現在
    法政大学(院), 公共政策研究科 サステイナビリティ学専攻, 非常勤講師
  • 2023年04月 - 現在
    帝京平成大学, 人文社会学部, 教授
  • 2016年04月 - 現在
    法政大学, 人間環境学部, 非常勤講師
  • 2022年04月 - 2023年03月
    帝京平成大学, 人文社会学部(名称変更), 准教授
  • 2018年04月 - 2022年03月
    帝京平成大学, 現代ライフ学部, 准教授
  • 2017年09月 - 2018年03月
    東京経済大学, 経済学部, 非常勤講師
  • 2017年06月 - 2018年03月
    お茶の水女子大学, リサーチアシスタント
  • 2015年04月 - 2018年03月
    目白大学, 客員研究員
  • 2008年04月 - 2018年03月
    目白大学, 非常勤講師
  • 2003年04月 - 2004年03月
    東和大学, 国際教育研究所, 客員研究員
  • 2001年07月 - 2002年06月
    インド ジャワハルラル・ネルー大学社会学部, 社会科学部, 研究所属

学歴

  • 2016年04月 - 2024年09月, お茶の水女子大学, 大学院, 人間文化創成科学研究科 博士後期課程
  • 1998年09月 - 1999年12月, イギリス マンチェスター大学大学院, 開発政策経営研究所(農村開発経済・経営コース)修士課程

■研究活動情報

論文

MISC

書籍等出版物

  • SDGsの人口学
    新村恵美; SDGsとは何かー起源と概要; 達成状況ー, 分担執筆, 第2章
    原書房、人口学ライブラリー23, 2023年03月
    9784562092246
  • 未来を拓く児童教育学 : 現場性・共生・感性
    目白大学人間学部; 目白大学人間学部児童教育学科, 分担執筆, ボランティア活動は他の体験学習と何が違うのか(第13章、242-247頁)
    三恵社, 2015年12月
    9784864874397
  • 女性の仕事と未来館 事業報告書No.15「インドの働く女性」               
    新村 恵美, 分担執筆, 第3章「インドの働く女性たち―女性の「仕事」と労働に関する法律、その問題」
    女性の仕事と未来館, 2003年03月
  • 『国際ボランティア』渡部淳、多田孝志監修               
    新村 恵美, 分担執筆, 第3章「バングラデシュを日本で伝える-わたしたちにできる国際協力」
    岩崎書店, 1998年04月

講演・口頭発表等

  • 都市有配偶女性の就業と世帯内意思決定―インド家族保健調査(NFHS)データの分析               
    新村恵美
    日本人口学会2024年度第1回東日本地域部会(札幌市立大学サテライトキャンパス), 2024年09月20日
  • 「インド都市の有配偶女性の世帯内意思決定ー経済的リソースはなぜ活かされないのか」               
    新村恵美
    人口学研究会 第657回 定例会(オンライン開催), 2024年02月17日
  • インド有配偶女性の世帯内意思決定ー就業、家族構成、自身のお金の管理との関係               
    新村恵美
    人口学研究会 第646回 定例会(オンライン開催), 2023年01月07日
  • 「インド有配偶女性の就業と世帯内意思決定―収入形態と職種、社会階層に着目した分析」
    新村恵美
    日本南アジア学会 第35回 全国大会(帝京大学八王子キャンパス), 2022年09月24日
  • 「インド有配偶女性の就業および就業形態と世帯内意思決定」               
    新村恵美
    日本人口学会 第74回大会 自由論題「労働とジェンダー」(神戸大学), 2022年06月12日
  • 有配偶女性の就業と世帯内意思決定:インド家族保健調査個票データの分析               
    新村恵美
    人口学研究会 第634回 定例会(オンライン開催), 2021年11月20日
  • 「有配偶女性の就業がエンパワーメントに与える影響:インド家族保健調査個票データの分析」
    新村恵美
    日本南アジア学会 第34回 全国大会(オンライン開催), 2021年10月09日
  • 「SDGsとは何か、いかにしてSDGsは生まれたのか?」(人口と持続可能な開発)               
    人口学研究会 第626回 定例会, 2021年01月09日, [招待有り]
  • 女性の世帯内意思決定と就業選択:インドの都市 と農村の2時点比較               
    新村恵美
    日本南アジア学会 第33回 全国大会, 2020年10月04日
  • エンパワーメント・ジェンダー指標の検討ー国際比較のために               
    新村 恵美
    人口学研究会 第613回 定例会, 2019年03月16日
  • 就業と職種がインドの有配偶女性のエンパワーメントに与える影響」               
    新村 恵美
    アジア政経学会 春季大会 報告3「アジアの労働」, 2018年06月10日
  • 「インドの女性の労働参加と「エンパワーメント」− 就業女性の 職種に着目して」               
    新村 恵美
    南アジア学会 第30回 全国大会, 2017年09月24日
  • 女性の就労と『エンパワーメント』-インドの有配偶就業女性の職種に着目して               
    新村 恵美
    人口学研究会 第597回 定例会, 2017年09月16日
  • インドの有配偶女性の労働力参加―全国家族保健調査(NFSH)マイ クロデータ分析―               
    新村 恵美
    日本人口学会 第69回 大会, 2017年06月11日
  • 「インドの家事労働者の組織化と社会運動の変遷―歴史社会学的アプローチ」               
    新村 恵美
    日本南アジア学会 第28回 全国大会, 2015年09月27日

所属学協会

  • 日本人口学会               
  • 日本南アジア学会               
  • 生活社会科学研究会               
  • 人口学研究会               
  • アジア政経学会               

共同研究・競争的資金等の研究課題

社会貢献活動

  • 人口学研究会 会計幹事               
    その他
    2022年01月 - 2023年12月
  • (特定非営利活動法人)シャプラニール=市民による海外協力の会 理事               
    その他
    2915, 2016年06月 - 2019年06月
  • (特定非営利活動法人)シャプラニール=市民による海外協力の会 評議員               
    その他
    2915, 2009年06月 - 2015年05月

その他

  • 専門社会調査士
    2022年06月
  • 社会調査士
    2022年06月

■大学教育・資格等情報

主な担当授業科目名

  • 国際機構論

資格、免許

  • 2022年06月01日 - 2022年06月01日
    専門社会調査士 2022年6月1日認定, 社会調査士の科目に加え、調査企画・設計、多変量解析、質的調査法に関する演習科目を、お茶の水女子大学院および東京大学大学院で履修し、実際に手法を使った論文(新村 2022年3月)を提出したことで専門調査士資格を取得した。
  • 2022年06月01日 - 2022年06月01日
    社会調査士 2022年6月1日認定, 社会調査協会が認定する社会調査士資格を取得した。調査設計と実施方法、資料とデータの分析、社会調査に必要な統計学、多変量解析、質的調査と分析方法の必修科目をお茶の水女子大学および社会調査協会で単位取得し単位認定を受けた。
  • 1991年12月01日
    通訳案内業試験 (英語), 独立行政法人 (当時:運輸大臣試験事務代行機関)国際観光振興会の資格取得。英語能力試験(筆記・面接)に加えて、日本文化を英語で説明することや、日本の歴史や経済・社会に関する幅広い知識や一般常識が求められる。
  • 1990年03月01日
    高等学校教諭1種免状 外国語(英語), 千葉県八千代市の八千代松蔭高校で教育実習を行った。授業をすべて英語で行う直接法(direct method)を用いて、高校生2クラス、付属中学の中学生2クラスを2週間受け持った。