共同研究・競争的資金等の研究課題

• 労働者の歯科口腔保健に着目した生活習慣病予防のための保健指導プログラムの開発
  基盤研究(C)
  帝京平成大学
  2024年04月01日 - 2027年03月31日
• 多職種による在宅生活ニーズ把握の視点と視線：アイトラッキング解析による教材開発
  基盤研究(B)
  帝京平成大学
  2023年04月01日 - 2026年03月31日
• 多職種による在宅生活ニーズ把握の視点と視線：アイトラッキング解析による教材開発
  基盤研究(B)
  帝京平成大学
  2023年04月01日 - 2026年03月31日
• 在宅生活ニーズの把握と多職種連携のための見取り図の活用効果の具体的検証
  基盤研究(C)
  帝京平成大学
  2020年04月01日 - 2023年03月31日
  昨年度実施できなかったフィールドにおいてのヒアリング調査や見取り図活用事例の収集は、今年度も新型コロナウイルス感染症の蔓延状況下にあり、実施が困難な状況が続いた。しかし、一部の限られた対象ではあるが、見取り図の活用に関連する実務者を対象に対面での研修会を開催することができた。研修会ではこれまでに制作してきた教材DVDやパンフレットを活用した。研修会の開催方法として、実際に自宅の見取り図を作成してみる、教材DVDを分割して提示してグループワークを行う、見取り図を併記した仮想事例を用いた検討会を開催するなど、いくつかのパターンを試行中である。当初の計画では、研修会を経てのち、実際の見取り図活用に関する調査や、見取り図活用事例の調査を行い、見取り図活用の効果を検証する計画であった。しかし現状では研修会を開催するところまでにとどまり、その後のフィールド調査には至っていない。
  昨年度の状況を踏まえ、動画配信可能な教材についての検討も提案された。しかし研修会等が対面で行うことが可能であれば、今後の事例調査などに発展させることを視野に入れ、対面での研修会のあり方にウエイトをおいていくことが望ましいと考える。
  先行研究における見取り図の活用については、調査結果を日本公衆衛生学会総会にて報告した。過去の論文では見取り図の活用を提案するものが多かったが、近年は個別事例を対象に、事例研究で見取り図を用いているものや、事例検討会における見取り図活用など、研究調査の段階で実際に見取り図を活用しているものが増える傾向にあった。しかし、見取り図そのものの有効性や活用方法を検討した論文はみられなかった。
• 在宅生活ニーズ把握を目的とした多職種連携のための見取り図活用方法の開発
  基盤研究(B)
  帝京平成大学
  2017年04月01日 - 2020年03月31日
  本研究の目的は、アセスメントツールとしての住まいの見取り図の活用効果を検証することであった。まずは見取り図の活用を促すために、教材DVDを開発した。その内容は保健師が家庭訪問で情報収集しながら見取り図を作成し、本人や家族とともに生活状況を確認し、さらに多職種による事例検討会を開催するというものである。このDVDを視聴してもらい、見取り図の活用や活用効果に関するアンケートを実施した。DVD視聴で見取り図に関する興味は深まるものの、日常的な活用に至るまでにはさらなる工夫が必要であることが示唆された。また見取り図を、在宅生活支援に関わる実務者以外に、学生の基礎教育で活用することなどが提案された。
• 多職種連携や当事者参加による非言語情報媒体を活用した在宅生活ニーズの把握方法
  挑戦的萌芽研究
  帝京平成大学
  2014年04月01日 - 2017年03月31日
  本研究では、在宅生活ニーズを把握する際に非言語情報媒体の一種である住宅見取り図を用いて、見取り図の効果的な活用方法を検討することを目的とした。見取り図の活用実態調査や活用の試行を経て、活用効果検証のために仮想事例検討会を実施した。見取り図は、特に住環境に関連する情報共有を短時間で具体的に行うことにおいて有効であった。さらに、そこで生活する人々に対する想像力を喚起させ、これらは支援策の広がりにもつながる可能性が示唆された。見取り図の備えるべき要件や具体的な活用場面の検討は今後の課題である。
• 半健康様相を基盤とした包括的健康管理システム構築に関する学校保健学的研究
  基盤研究(C)
  山口大学
  2007年 - 2009年
  生徒の半健康的状態の様相を多次元空間構成的視点から構造的に解析した。半健康状態の構造化状態変動指数を導出し、その指数の信頼性・妥当性について検討を加え、半健康状態の変動予測を試みながら、健康破綻の早期発見に寄与し得る半健康様相解析システムを構築し、包括的健康管理システムに組込み可能なプログラム要素を確立した。生徒の半健康度や半健康パターンを導出し半健康層に含まれる生徒が約30%を占める実態も明らかした。
• 高齢者施設における感染症予防対策に関する研究
  若手研究(B)
  山口大学
  2006年 - 2008年
  山口県内の特別養護老人ホームと介護老人保健施設を対象に感染症患者等の受け入れや感染予防対策に関する調査を行った。感染対策として施設に対しN95マスク(結核菌等を通さないマスク)の常備や、手指消毒剤の設置や携帯など促進すべき対策が明らかになった。また、高齢者施設の感染予防対策には介護職員の手指衛生が重要であるが、介護職員の手指衛生の実施率は医療従事者と同様に低く、手指衛生を促進する取り組みが必要である。
• 地域における精神障害者の「生活しやすさ指標」の開発
  基盤研究(C)
  山口大学
  2005年 - 2007年
  【目的】自立支援法の施行によるサービス体制の変化や社会的入院の問題等、精神障害者をめぐる地域生活環境の課題は多く、地域の支援体制の構築に向けた各市町村の精神保健福祉活動の推進が求められている。そこで、本研究では、精神障害者の生活しやすさ指標を開発し、全国調査を実施した。地域精神保健福祉活動等の実態と精神障害者の「生活しやすさ」について考察した。
  【方法】精神障害者、精神障害者の家族、精神保健福祉の専門家によるディスカッションの内容を分析し、精神障害者の「生活しやすさ」項目を抽出し、信頼性と妥当性を検討した。平成17年度版全国市町村要覧をもとに、全国1,830市町村の精神保健福祉事業の主管課宛に、調査票を郵送した。保健師(保健師が事業担当でない場合には担当者)に回答を求めた。調査内容は、主に地域精神保健活動と「生活しやすさ」指標の項目であった。倫理的配慮として、回答者には調査目的と調査票の取り扱いについて示し、調査の趣旨に同意の得られた場合のみ返信を依頼した。
  【結果】調査票の回収率は76.4%で、有効回答率は74.5%であった。
  精神障害者の生活しやすさ33目の「重要度」と「現状」の5段階評価を評定尺度として、主成分分析を施した。「重要度」の第1主成分は、全項目について、正の主成分負荷量を示し、第5主成分までの累積寄与率は55.6%であった。このことから、第1主成分得点を生活しやすさ「重要度認識値」とした。「現状」の第1主成分は、全項目について、正の主成分負荷量を示し、第5主成分までの累積寄与率は49.1%であった。このことから、第1主成分得点を生活しやすさ「現状認識値」とした。「重要度認識値」と「現状認識値」で構成する2次元空間に、各市町村の「重要度認識値」「と「現状認識値」の主成分得点を布置し、4つの象限に布置された市町村の地域生活環境のデータから、4パターンの地域特性を導いた。