共同研究・競争的資金等の研究課題

• 緊急避妊薬の薬局販売に備えた薬剤師研修用資材の作成　　　　　　　　　　　　　　　
  厚生労働科学特別研究事業
  帝京平成大学
  2024年10月 - 2025年03月
• 切れ目のないポリファーマシー対策を提供するための薬剤師間の情報連携の推進に資する研究　　　　　　　　　　　　　　　
  厚生科研費
  国立長寿医療研究センター
  2023年04月 - 2024年03月
• オンライン服薬指導の実施事例の調査と適正な実施に資する薬剤師の資質 向上のための方策についての調査研究　　　　　　　　　　　　　　　
  医薬品・医療機器 等レギュラトリーサイエンス政策研究事業
  帝京平成大学
  2022年04月 - 2024年03月
• 薬学生・薬剤師の「対人援助力」養成のための新しい実践的教育プログラムの構築
  基盤研究(C)
  京都先端科学大学
  2017年04月01日 - 2023年03月31日
  本研究は「対物から対人へ」と職能の変革を迫られている薬剤師が、対人援助職として十全に機能するために必要な知識内容、技能・態度の習得方法について検討し、教育プログラムを開発することを目的としてきた。
  本年度については、新型コロナ感染症の流行の波が不定期に何度も来たため、薬剤師対象の研修会・学生対象の授業の実施は、共に困難であった。そのため、前年度までに実施した研修会「薬剤師のための臨床心理学講座」各回および終了時・終了後半年のアンケート結果を基に、学会発表を実施した。
  日本薬学教育学会での発表では、研修会の「テーマへの関心」が「知識習得」「有用性」「重要性」と1%水準で有意で、臨床心理学への興味が業務への応用に繋がることを示した。また、臨床心理学は薬剤師業務に有用だと評価する参加者が多く、継続的研修の有用性も示唆することができた。
  一方International Conference on Communication in Healthcare (ICCH)における発表においては、アンケートの自由記述部分を分析し、研修会の進行に伴って、薬剤師が患者と人間として関わり、その苦悩を共感的に理解しようと努力し始めたこと、同時に薬剤師業務の独自性や重要性を認識できたことを明らかにした。これらの結果については、論文化の作業も行った。
  また、COVID-19の蔓延は一つのCBRNE災害とも考えられるため、災害支援の観点から、薬局薬剤師が地域において果たせる役割を論考し、論文化した。
• 薬剤師に関わるディスコミュニケーションの研究-ヒューマニズム教育構築に向けて-
  基盤研究(C)
  京都学園大学
  2014年04月01日 - 2017年03月31日
  患者との治療的関係構築が可能な薬剤師養成には、科学的知識以外に臨床心理学的・精神医学的・倫理学的な知識と訓練が不可欠である。本研究は薬剤師が遭遇している対患者・対スタッフとのコミュニケーション障害・困難・失敗、倫理的問題の調査結果という実践データを基に、独・米での医療人養成教育プログラムも参照して、新たな対人援助職としての薬剤師養成のための教育内容を策定を試みた。
  結果として、臨床心理学的・精神医学的知識の教育・態度涵養と共に、薬剤師自身の振り返り、倫理的課題も組み込んだ議論を通した学びが必要であること、指導者養成も含めた教育システムの構築は薬学教育における喫緊の課題であることが示唆された。
• 医療情報の収集および提供時におけるプライバシー保護の指標の検討
  挑戦的萌芽研究
  日本大学
  2007年 - 2009年
  【医療機関のプライバシー】医療空間が狭小である施設では、診察や服薬指導時の情報漏洩は解決しがたい課題である。特に調剤薬局では、医療情報を収集・提供する空間と待合席の空間が一体化したオープンプランオフィスであり、効率的な業務がおこなえるという柔軟性を持つものの、プライバシーを保護し難い面も併せ持つ。薬局の機能的側面からのプライバシー保護と物理的側面からの保護を包括的に検討し、既存の薬局にも導入可能なプライバシー保護対策を検討した。
  【機能的側面からの対策】オンラインアンケートの結果、調剤薬局の薬剤師の質問に対し患者が当たり障りなく答える理由の一つに会話の漏えいがあること、服薬指導の環境にはプライバシー保護が必要であると感じていることがわかった。会話の漏えい防止については物理的な保護だけでなく薬剤師の工夫(説明、単語、声のトーンなど)が必須であることがわかった。また女性はプライバシー保護をより強く求める傾向があるものの、男女の8割以上が必要性に応じた個別のプライバシー保護が必要であると感じていることから、薬剤師は薬局の特色・責務・患者の立場を考慮して保護指標の優先順位を判断し医療情報の収集・提供に努めることが必要であると考察された。
  【物理的側面からの対策】医療情報の漏えいを気にせず会話のできる環境は、効果的で安全な薬物治療および医療情報の共有化には欠かせない。そこで薬局の音環境を測定し実態を調査したところ、吸音・遮音・サウンドマスキングによる対策(ABC対策)のうちサウンドマスキングが効果的で、且つ既存の施設にも導入しやすいことがわかった。BGMなどのマスカーおよびスピーカーのマスキング効果について模擬薬局にて検討した結果、不快感を抑えたマスキング方法の有効性が見出された。今後は実用化に向け、医療現場の意見を踏まえた検討が必要である。
• 質的研究法を用いた服薬アドヒアランス低下の要因とその生成プロセスの探求
  基盤研究(C)
  昭和大学
  2006年 - 2007年
  本研究は、服薬アドヒアランスに結びつく要因とその生起プロセスをグラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて見出すことを試みた。本研究では、通院して投薬を受けているにも拘わらず、服用しない薬があり、その理由が単なる「飲み忘れ」ではない人を対象とした。面接対象者は20名であった。質的研究法であるグラウンデッド・セオリー・アプローチ(GTA)により、アドヒアランス低下要因として、(1)外部から得られる情報(自分が信頼する友人やメディア等から得た薬に関するネガティブな情報と医療従事者から提供された情報)と(2)症状・経験・行動から得られる情報(病気であるという認識が低い人、自覚症状がない人、検査値が悪化していない人、過去に有害作用を経験した人、試しに服薬を止めたら症状に変化がなかったなどの経験がある人)を見出した。この状況を改善するために、GTAにより生起プロセスを探求した。そのプロセスは、(1)上述の情報を得る、(2)情報から、自分は薬を飲まなければならないような病気ではない、副作用が起こるかもしれない、薬は飲まないほうがよい、薬を頼りたくない、などの考えが発生する、(3)服用を受け入れるかどうかの方針を打ち立てる、(4)服薬を受け入れない場合には「意図的に服用しない」という行動に結びつく、と考えられた。方策としては、うっかり忘れる人と意図的に服用しない人とを区別するために、服薬指導時にイン・デプス・インタビューを行うことが有効と考えられた。また、消費者に後発医薬品の選好を聞いた結果、後発医薬品の選好には自己負担金額、薬剤師の情報提供、薬局の相談体制が有意に影響することが示され、銘柄変更は服薬アドピアランスの低下要因にが該当しないことが示唆された。
• リフィル処方に関する規制および再調剤における薬剤師の役割に関する研究
  若手研究(B)
  日本大学
  2001年 - 2002年
  米国のリフィル処方に関する具体的な規制を、CFRおよび各州の薬局関連法規データベース(NABPLAW database)を用いて調査した結果、規制医薬品については、スケジュールIIに該当する医薬品は再調剤禁止、III・IVに該当する医薬品の処方は有効期間が6ヶ月,再調剤の回数は5回までと制限されていた。また、その他の医薬品については各州ごとに定められていた。有効期間について具体的記載のあった州は28州であり、1年間20州,1〜2年間3州,指示された期間まで5州であった。また、緊急時に再調剤できる日数(有効期限切れの処方を緊急的に薬局で投薬する場合)について具体的記載のあった州は24州であり、3日分まで16州、10〜90日分まで4州、その他4州であった。再調剤のデータは薬局で保管するが、患者が利用する薬局を変更する場合には薬局間でデータの転送を行う必要があり、転送元と転送先の薬剤師が記録すべき事項が詳細に定められていた。また、最終の再調剤から2〜5年間記録を保存することとされていた。リフィルの法的規制および実態について詳しいNABP(National Association of Board of Pharmacy)においてリフィルの目的および問題点等についてインタビュー調査を行った。リフィルの目的は、患者の不必要な医療機関への受診を抑制することであり、医師が指示する再調剤の回数が同じであっても実際に受診する頻度は健康状態等によって異なる。メールオーダーおよび一部のHMOを除き通常1回当たりの投与日数は30日分であるが、毎日服用する必要がない薬剤などは、処方の有効期間は1年だが許可する再調剤回数は2回までなどと指示されることがある。また、リフィルの問題点としては、薬剤の濫用、処方せんの改ざんなどがあげられ、薬局での再調剤の可否を薬剤師が十分留意する必要があることが示された。我が国においては、医薬分業の二度手間感や外来医療の混雑が患者の通院負担を大きくしていると考えられるが、投薬日数の長期化に比してリフィルは服薬状況の管理が行える点で治療効果の向上が期待できると考えられる。